インターフェースの有効性はどのように検証するか

―販売システムから会計システムへのデータ連携の評価ポイント

企業の業務システムは単独で動くことは少なく、販売・購買・会計といった複数のアプリケーションが互いにデータを受け渡しながら処理を進めています。特に、販売アプリケーションから会計アプリケーションへ売上・債権情報を引き渡すインターフェースは、財務報告の根幹を支える非常に重要なプロセスです。

このデータ連携は、企業の利用環境により次のように異なります。

このうち、自動連携（自動インターフェース）は効率が高い一方で、処理内容を目視確認しづらいため、IT統制（ITAC）やIT全般統制（ITGC）が適切に組まれていることが前提となります。

会計アプリケーションから見れば、インターフェースは入力の一形態にすぎません。
つまり、

ということです。
そのため、会計側が取り込むデータの完全性・正確性・網羅性を確保することが不可欠です。監査人が重要性が高いと判断した場合には、このインターフェースそのものの信頼性を直接検証することがあります。

一般的に、アプリケーション間データ連携の信頼性を評価する際には、次の3つの角度からテストします。

「送ったものが、そのまま受け取られているか」を確認
最もシンプルで確実な方法です。販売アプリケーションから出力されたデータと、会計アプリケーション側で受信したデータを1件ずつ照合し、欠落・改ざん・項目不一致がないかを確認します。
例：売掛金データのインターフェースを検証する場合

これらを突合して、金額・取引先コード・計上日などの一致を確認します。

「システムが自動でデータ整合性を確認しているか」をチェック
多くのシステムでは、連携時に自動チェックが動くように設計されています。代表的なものは次のとおりです。

（1）送信元データと受信データの整合性チェック
双方のシステムが持つデータを比較し、件数・数値項目・キー項目のズレを検知してエラーを出す仕組み。
（2）トータルチェック
送信元データの合計値と受信データの合計値を比較し、不一致の場合はエラーを生成。
実務での検証方法：
1. 仕様書を確認し、どのようなチェックが実装されているかを理解
2. エラーとなるべきデータを意図的に含めたテストデータを流し、本当にエラーが出るかを確認
→ “仕様どおりにエラーが出る＝統制が有効”であることを裏づけられる

「ミドルウェア（ファイル転送ソフト）やシステム側が連携の安全性を保証しているか」をチェック
インターフェース処理がミドルウェアで管理されている場合、そのツール自体に高い信頼性確保機能が備わっていることがあります。

送信前のファイルと受信後のファイルのハッシュ値（データ固有の指紋のようなもの）を比較し、微細な改変も検知する方法。
具体例：

完全一致すれば「途中で壊れていない」と判断できる。

通信中にエラーが起きた場合、システムが自動で再送処理を行う仕組み。
イメージ：

※これらの機能は「伝送の安全性」を担保しますが、科目や金額の正確性そのものを保証するものではない点に注意が必要です。